複利とは？単利との違いと72の法則で資産が2倍になる年数をかんたん計算

「複利は人類最大の発明」という言葉を聞いたことがある人もいるでしょう。お金を増やすうえで欠かせないのが、この「複利」の考え方です。さらに、複利でお金が何年で2倍になるかを暗算で見積もれる便利な目安が「72の法則」です。この記事では、複利とは何か、単利との違い、72の法則の使い方、そして長期の積立投資でなぜ複利が大きな差を生むのかを、具体的な数字を使ってやさしく解説します。

複利とは何か

複利とは、元本（最初に用意したお金）だけでなく、運用で増えた利益にもさらに利益がつく仕組みのことです。受け取った利息や利益を引き出さずに、もう一度投資に回すことで、増えたお金がさらに次のお金を生みます。これが雪だるま式にふくらんでいくイメージです。

たとえば100万円を年利5%で運用するとします。1年目は5万円の利益が出て、合計105万円になります。2年目は元の100万円ではなく、105万円に対して5%がつくため、利益は5万2500円。3年目はさらに増えた金額に対して利益がつきます。毎年の利益額が少しずつ大きくなっていくのが複利の特徴です。

ポイント：複利の効果を引き出すには「利益を使わずに再投資する」ことが前提です。利益をそのつど引き出してしまうと、後述する単利と変わらなくなります。

単利と複利の違い

複利と対になる考え方が「単利」です。単利は、最初の元本に対してだけ利益がつき、増えた利益には利益がつきません。毎年もらえる利益額は一定です。

100万円を年利5%で運用した場合の、単利と複利の差を見てみましょう。

10年では13万円ほどの差ですが、30年では180万円以上の差になります。期間が長くなるほど、単利と複利の差は加速度的に開いていくのがわかります。これが「時間を味方につける」と言われる理由です。自分の元本・利率・期間で計算してみたいときは、複利計算ツールを使えば、数値を入れるだけで将来の金額が一目で分かります。

72の法則とは（資産が2倍になる年数の目安）

72の法則とは、複利で運用したお金が約2倍になるまでの年数を、暗算でざっくり求められる目安です。計算式はとてもシンプルです。

72 ÷ 年利（％）＝ お金が2倍になるまでのおよその年数

たとえば年利3%なら「72 ÷ 3 ＝ 24」で約24年、年利6%なら「72 ÷ 6 ＝ 12」で約12年、年利8%なら「72 ÷ 8 ＝ 9」で約9年で2倍になる計算です。逆に「10年で2倍にしたい」なら「72 ÷ 10 ＝ 7.2」で、年利7.2%程度が必要だと逆算もできます。

72の法則はあくまで概算ですが、正確な複利計算の結果ともよく一致します。たとえば年利6%を正確に計算すると2倍になるのは約11.9年で、72の法則の「12年」とほぼ同じです。金利が1〜2割の範囲で特に精度が高くなります。

逆に「お金の価値が半分になる年数」も分かる

72の法則は、物価上昇（インフレ）でお金の価値が目減りするスピードの目安にも使えます。たとえばインフレ率が2%続くと、「72 ÷ 2 ＝ 36」で、約36年後にはお金の購買力がおよそ半分になる計算です。現金で持っているだけでは価値が下がり得ること、だからこそ複利で運用する意味があることが見えてきます。

長期の積立投資で複利が効く理由

複利の力が最大限に発揮されるのは、長い時間をかけてコツコツ積み立てる場面です。なぜなら、複利の利益は後半になるほど大きくふくらむからです。最初の数年は地味でも、20年・30年と続けるうちに「利益が利益を生む」部分が雪だるま式に大きくなります。

毎月3万円を、想定リターン年5%で積み立てた場合の目安を見てみましょう。

元本は期間に比例して増えるだけですが、運用後の合計は加速度的に増えています。30年では元本1080万円に対し、増えた分が約1417万円。増えたお金の半分以上が「お金が働いて生んだ利益」になる計算です。早く始めるほど時間を長く使えるため、複利の恩恵も大きくなります。条件を変えて試したいときは、NISAシミュレーションツールで毎月の積立額や期間を入れて確認すると便利です。

複利は「資産を取り崩す」場面でも役立つ

複利の考え方は、お金を貯める時期だけでなく、貯めた資産で生活する「取り崩し」の時期にも関わります。資産を運用しながら一定額ずつ取り崩すと、運用益のおかげで資産が長持ちします。早期リタイア（FIRE）を目指す人が「資産がいくらあれば、年何%で取り崩せば何年もつか」を考えるときにも、複利の発想が土台になります。具体的な目標額を知りたい場合はFIRE計算ツールが参考になります。

複利を活かすための注意点

複利は強力ですが、万能の魔法ではありません。次の点を押さえておきましょう。

• 利益を再投資してこそ複利になる：受け取った利息や配当を使ってしまうと、複利ではなく単利に近づきます。再投資を続けることが前提です。
• 利回りは保証されない：本記事の年5%などはあくまで仮定です。実際の投資はプラスにもマイナスにもなり、元本を下回ることもあります。
• 手数料や税金が複利を弱める：運用コストや利益にかかる税金（通常約20%）は、複利の伸びを目減りさせます。低コストの商品やNISAなどの非課税制度を活用すると効果的です。
• マイナスにも複利は働く：借金の利息やリボ払いも複利で増えることがあります。借入では複利が「敵」になる点に注意しましょう。

72の法則と複利の考え方を知っておくと、「この利回りなら何年で2倍か」「長く続けるとどれだけ差が出るか」を直感的に判断できるようになります。まずは身近な数字で計算しながら、長期・積立・分散を意識してお金を育てていきましょう。

※本記事は複利や72の法則に関する一般的な情報をまとめたものであり、特定の金融商品の購入を勧めるものではありません。試算で用いた利回りは一例で、将来の運用成果を保証するものではありません。正確な金額や個別の判断については、金融庁・国税庁などの公式情報や、金融機関・税理士などの専門家に必ずご確認ください。投資は自己責任で行ってください。